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社名 ソニー株式会社
英文社名 Sony Corporation
ロゴ ファイル:Sony_logo.svg 200px ロゴ
種類 株式会社
略称
国籍
郵便番号 108-0075
本社所在地 東京都港区 (東京都) 港区港南 (東京都港区) 港南一丁目7番1号
電話番号 03-6748-2111(代表)
設立 1946年(昭和21年)5月7日(東京通信工業株式会社)
業種 3650
統一金融機関コード
SWIFTコード
事業内容 オーディオ・ビデオ機器テレビ情報・通信機器半導体メディア(#主要商品 主要商品を参照)
代表者 ハワード・ストリンガー(代表執行役会長兼社長兼CEO)中鉢良治(代表執行役副会長)大根田伸行(EVP兼CFO)
資本金 6306億6100万円(2008年5月31日現在)
売上高 連結:7兆7300億円http://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/financial/fr/08q4_sony.pdf(2008年4月1日~2009年3月31日)
『ソニー』より : 社名 ソニー株式会社
英文社名 Sony Corporation
種類 株式会社
郵便番号 141-0001
本社所在地 東京都品川区北品川六丁目7番35号
電話番号 03-5448-2111(代表)
設立 1946年5月7日 (東京通信工業)
業種 : 日本の電気機器産業 電気機器
統一金融機関コード
SWIFTコード
事業内容 オーディオ・ビデオ機器テレビ情報・通信機器半導体メディア(#主要商品 主要商品を参照)
代表者 代表執行役会長兼CEO ハワード・ストリンガー
資本金 6241億2436万円(2006年3月31日現在)
売上高 連結7兆4754億円(2006年 2006年度連結)
従業員数 連結15万8500人(2006年3月31日現在)
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ(Sony Ericsson Mobile Communications)は、日本のソニーとスウェーデンのエリクソンの折半出資による携帯電話メーカーである。略称はSEMC(J)、通称としてソニエリと呼ばれる場合もある。
本社はロンドン、日本法人は東京都に所在。主な拠点はルンド、シスタ(スウェーデン)、東京(日本)、ミュンヘン(ドイツ)、ノースカロライナ、マイアミ(アメリカ合衆国 USA)、シンガポール、上海、北京(中国)。ソニーの携帯電話は高いデザイン性で定評があったものの、後発で市場シェアも低く単独では生き残れないと判断、エリクソンとの合弁の道を選んだ。
『ソニー・エリクソン』より : ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ(Sony Ericsson Mobile Communications)は、日本のソニーとスウェーデンのエリクソンの折半出資による携帯電話メーカーである。略称はSEMC(J)、通称としてソニエリと呼ばれる場合もある。
本社はロンドン、日本法人は東京都に所在。主な拠点はルンド、シスタ(スウェーデン)、東京(日本)、ミュンヘン(ドイツ)、ノースカロライナ、マイアミ(アメリカ合衆国 USA)、シンガポール、上海、北京(中国)。ソニーの携帯電話は高いデザイン性で定評があったものの、後発で市場シェアも低く単独では生き残れないと判断、エリクソンとの合弁の道を選んだ。
『ソニー・エリクソン』より : ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ(Sony Ericsson Mobile Communications)は、日本のソニーとスウェーデンのエリクソンの折半出資による携帯電話メーカーである。略称はSEMC(J)、通称としてソニエリと呼ばれる場合もある。
本社はロンドン、日本法人は東京都に所在。主な拠点はルンド、シスタ(スウェーデン)、東京(日本)、ミュンヘン(ドイツ)、ノースカロライナ、マイアミ(アメリカ合衆国 USA)、シンガポール、上海、北京(中国)。ソニーの携帯電話は高いデザイン性で定評があったものの、後発で市場シェアも低く単独では生き残れないと判断、エリクソンとの合弁の道を選んだ。
『ソニー・コンピュータエンタテインメント』より : 社名 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント
英文社名 Sony Computer Entertainment Incorporated
種類 株式会社
市場情報
略称 SCE
郵便番号 107-0062
本社所在地 東京都港区 (東京都) 港区南青山二丁目6番21号
設立 1993年11月16日
業種 : 日本の製造業 その他製造
事業内容 ゲーム開発
代表者 久夛良木健(代表取締役社長兼グループCEO)
資本金 19億3,300万円(2005年8月現在)
売上高 5,159億円(2005年3月期)
従業員数 約1,200名(2006年4月1日現在)
決算期 毎年3月31日
『ソニー・コンピュータエンタテインメント』より : 社名 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント
英文社名 Sony Computer Entertainment Incorporated
種類 株式会社
市場情報
略称 SCE
郵便番号 107-0062
本社所在地 東京都港区 (東京都) 港区南青山二丁目6番21号
設立 1993年11月16日
業種 : 日本の製造業 その他製造
事業内容 ゲーム開発
代表者 久夛良木健(代表取締役社長兼グループCEO)
資本金 19億3,300万円(2005年8月現在)
売上高 5,159億円(2005年3月期)
従業員数 約1,200名(2006年4月1日現在)
決算期 毎年3月31日
社名 株式会社ソニー・コンピュータエンタテインメント
英文社名 Sony Computer Entertainment Inc.
種類 株式会社
市場情報
略称 SCE、SCEI、SCEJ
郵便番号 107-0062
本社所在地 東京都港区 (東京都) 港区南青山2丁目6番21号
設立 1993年11月16日
業種 3800
事業内容 ゲーム開発
代表者 平井一夫(代表取締役社長兼グループCEO)佐藤明(代表取締役会長)鈴木国正(代表取締役副社長)
資本金 19億3300万円(2009年4月現在)
売上高 9851億円(2009年3月期)
営業利益 375億円(2009年3月期)
経常利益 282億円(2009年3月期)
純利益 96億円(2009年3月期)
従業員数 約1,400名(2009年3月31日現在)
決算期 毎年3月31日
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
『ソニー・ミュージックエンタテインメント』より : 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント(Sony Music Entertainment(Japan)Inc.)はソニーグループの音楽系事業統括会社(持ち株会社)。もともとは、1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立された会社(1991年から現社名)で、レコード製作なども行っていた。2001年にレコード製作部門、営業部門、製造部門を会社分割により子会社に移し、統括会社になっている。現在の法人は、2003年に非音楽部門を分離するために行った会社分割の際に、旧ソニー・ミュージックエンタテインメントの音楽事業を承継し設立された。
音楽系事業以外(ソニー・マガジンズやアニプレックスなど)は、2003年の会社分割で同時に設立された株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントが統括会社(持ち株会社)となっている。しかし、ソニーのリテール事業の売却に伴い、2006年5月17日に株式会社エスシーユーに商号変更したうえで、会社分割により新・株式会社ソニー・カルチャーエンタテインメントとリテール事業の統括会社の2社を子会社として設立。株式会社エスシーユーはソニー ソニー株式会社に吸収合併された。この様にソニーによるグループの解体が始まっている。(リテール部門の売却については、ソニーのリテール事業参照)
ソニータイマー(”Sony timer”)とは、「ソニー(SONY)製品において、メーカー保証期間が過ぎたあたりの絶妙な時期に故障する事象、あるいはそれを引き起こすために仕掛けられた時限装置」、という類の噂話、都市伝説。
「ソニー製品は、修理や買い換えの利益を得るべく、時期(保障期間終了直後など)を見計らって壊れるよう設計されているのではないか」とは以前からユーザー間で囁かれてきた話題ではあった。
単にソニー製品が故障し易いと皮肉るのにも用いられる。
噂として流れている、故障するメカニズムにおいては、2つのバリエーションが存在する。
その時期になると、故意に壊れるための回路が組み込まれている。
ソニーのリテール事業(小売事業)とは、1966年から1979年に創業者の故・盛田昭夫のもとで事業多角化の一環で立ち上げた5社(後の会社分割により6社)を指す。6社ともに、統括持株会社である株式会社スタイリングライフ・ホールディングスの傘下企業である。
ソニープラザ(プラザスタイルに社名変更)(輸入雑貨販売)
マキシム・ド・パリ(フランス料理レストラン)
ソニー・ファミリークラブ(ライトアップショッピングクラブに社名変更)(通信販売)
B&Cラボラトリーズ(化粧品製造販売)
CPコスメティクス(サロン):B&Cラボラトリーズから新設分割
ライフネオ(健康増進施設運営など)
ソニーBMG製CD XCP問題(-ビーエムジーせいコンパクトディスク エックスシーピーもんだい)は、アメリカ合衆国のソニーBMG・ミュージックエンタテインメント(SONY BMG Music Entertainment)から発売されたコンパクトディスク CDにrootkitが含まれていた問題。
2005年10月に、コピーコントロールCD (セキュアCD) のセキュリティの脆弱性が発見された。このCCCDをWindowsパソコンに入れてソフトウェア『XCP』のインストールに同意すると、マルウェアであるルートキット rootkitのプログラムをインストールすることになり、更にXCPのアンインストールが不可能だという指摘がなされ、世界中から批判を浴び国際的な訴訟問題へと動いている。このソフトの問題が発覚した後にマイクロソフトまでがXCPを悪質なソフトウェアとして認定している。ちなみにソニーBMG側はこのソフトを完全に削除するツールを未だに提供しておらず、このソフトウェアが同梱されているCDとコピーガードを外されたCDとを交換するという形でしか対応していない。
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